Ossan's Oblige ~オッサンズ・オブリージュ~

文化とは次世代に向けた記録であり、愛の集積物である。

投資とは稼げるギャンブルである【お金持ちはみんなやってます】- パチンコを「投資」に切り替るべき論③

まだ「投資は危険」という考えが抜けないかもしれません。

しかしながら、現代に金融資産を持たないのはハイリスクな生き方と言わざるを得ません。

「投資を始めていない人は危機感を持つべき」という話で締めくくりたいと思います。


1. 投資はこれからも稼げるギャンブルであり続ける

投資を嫌う人は、こんな考えを持っているのかもしれません。

・本業に集中したい
・破産が怖い
・投資は信用できない

こうした意見に対する私の回答は以下です。

・投資はギャンブルと違って「稼げる」
・投資を始めていないことに危機感を持つべき
・政府も投資を推奨している

投資はもはやギャンブルですらない【←稼げるから】

投資はギャンブルではありません。

なぜなら投資は、ギャンブルの条件を満たさないからです。

ギャンブルとは、予測不可能な未来にお金を賭ける行為を指します。

例えばパチンコは、目先の勝負が「予測不可能」なのでギャンブルです。


一方、投資は「確実に利益を得られる」ことが決まっています。

当然、投資1年目はミスの連続ですが、試行錯誤しながら上達を重ねると、確実性の高い手法を編み出せる域に到達します。

ここまでくると、「予測不能な未来に賭ける」というギャンブルの条件は当てはまらなくなります。

当然、目先の値動きを的中させることはプロでも無理なので、短期の損失は日常茶飯事です。

でも、長期で取り戻す前提で動くので、落ち着いて対処できます。


注意してほしいのが、これは2013年以前には成立しっこなかった条件だというこです。

2013年以前の金融市場は、破産者が続出しても不思議ではない、たいへん不安定な状時代でした。

この時代に「投資=確実に勝てる」と言えば、詐欺師としか見られなかったでしょう。

長くなるので、「投資は利益が出る」という証拠からお見せします。

パチンコと投資がもたらした実績の違い【一目瞭然】

パチンコの実績は、シビアでした。

年間20.7兆円(2018年)の投入がありながら、払い戻しは17.32兆円。

差額の3.38兆円が業界の黒字です。(顧客にとっての赤字

この数値は減少傾向にあるものの、例年、業界の黒字収支を継続しています。

つまり、業界が稼いで一般人が損をする構造が定着しているのです。

したがって、パチンコは勝てないギャンブルです。

では、投資が一般人に与えた影響はどうでしょうか?

次は、野村総合研究所より「純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数の推移(2000年~2017年の推計結果)」です。


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<a href="">https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/lst/2018/cc/1218_1">野村総合研究所の「日本の富裕層は127万世帯、純金融資産総額は299兆円と推計」</a>を筆者が編集

2000年〜2017年の間にかけて、全階層の保有資産額に上昇傾向が見られます。

日本の国際収支は経常黒字が基本なので、国民の資産が増加傾向にあるのは当然です。

注目すべきは、資産額の伸び方に、階級ごとの差がある事実です。

超富裕層の伸び率を頂点に、下の階層に向かうほど保有資産額の伸び率が小さくなっている傾向が確認できます。

◯2000年~2017年における階層ごとの金融資産の伸び
・富裕層以上・・・171兆円→299兆円(+75%)
・準富裕層・・・367兆円→567兆円(+54%)
・マス層・・・503兆円→673兆円(+34%)

この差には、一体、どのような背景があるのでしょうか?


「野村総合研究所」は、次のように解説しています。

富裕層および超富裕層の保有する純金融資産額の増加は、景気拡大と株価上昇によって富裕層および超富裕層の保有資産が拡大したことに加え、金融資産を運用(投資)している準富裕層の一部が富裕層に移行したためと考えられます。


「富裕層および超富裕層の増加」とは、下位の資産階級から上位の資産階級へと繰り上がった世帯が増えたことを示唆しています。
野村総合研究所によれば、この階級移動に寄与したのが、2013年以降の「景気拡大と株価上昇」(≒アベノミクス)です。

つまり、富裕層以上の階層に確認できた金融資産の高い伸び率(+75%)は、アベノミクスによる恩恵であり、「株式を保有している(投資をしている)」という条件に支えられていたのです。

「二極化」という言葉がありますが、格差を分けた条件は、英語の読み書きやプログラミングといった能力ではありません。

「金融資産を保有しているか?」

つまり「投資を始めているか否か」という単純な条件に左右されたのです。

この結果から分かることは、次の通りです。

・金融資産を所有している世帯は、アベノミクスによる金融資産の高騰を受けて、上の階層へ登っていった。
・金融資産を所有していない世帯は、成り上がる人たちをただ眺めているだけだった。

株といえば、重債務者などのネガティブなイメージを持つ人が多いです。

確かに債務不履行に陥って家や土地を手放す人もいます。しかしそれは、極端な一部を映したに過ぎません。

投資(金融資産の所有)は、上記のグラフが示す通り、総体として日本人を稼がせてきた実績があるのです。


政府も資産形成のためにNISAを推奨している【まだ遅くない】

投資は、NISA制度によって、政府のお墨付きを得ています。

NISAとは、専用の口座で取引を行った場合、株式の売買益・配当益が非課税になるという優遇制度です。

本来なら、金融商品の売買益にかかる20.315%の税収は、政府にとって垂涎の的です。

それにも関わらず非課税の優遇を与える理由は、何としてでも、国民に株式投資に踏み切らせたいからです。

・年金に代わる老後資金のため
・株価上昇の期待

債務者がいるタイプの金融資産は、自動で振り込まれる「利息収入」を生み出します。

例えば、日本企業へ融資する日本株なら「配当」として1~3%程が利息収入として得られます。


政府は、この金融資産の利息によって、年金財源の逼迫を補填させたいと考えているのです。

その手始めとして国民の投資活動が必要であり、目先の20.315%の税収漏れよりも重視しているわけです。

金融資産の上昇を見込んでいることは言うまでもありません。

政府が国民投資を進めるもう1つの理由が、株価上昇です。


日本人は1980年代のバブル崩壊の印象が強いのか、投資をことさらに嫌います。


株式は、企業に活動資金を供給する仕組みであり、人間にとっての食事のようなものです。


にも関わらず国民が預金ばかりするので、日本経済は幅広くセクターにお金が回らないという病弊を患っています。

お金がなければ研究開発も進まず、新しい事業に挑戦できません。

したがって、NISA制度によって株価上昇を促し、企業へ資金供給を行うことで、経済の活性化を促したいという意図です。

これを政府の都合と考えるかどうかは自由です。

しかし、NISAの成功を裏付ける強力な後ろ盾があります。

それが日銀の保有する569兆円超の金融資産です。

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Wikipedia 量的金融緩和政策内のグラフを筆者が編集

グラフが示す通り、日銀の金融資産は、2013年~2017年にかけて約3.7倍もの上昇を示しています。

この期間は、アベノミクスの柱の1つである「量的金融緩和」が施行された期間です。

「量的金融緩和」とは、2008年にアメリカで起きたリーマンショックの爪痕が大き過ぎたため、同じような悪性の恐慌が二度と起こらないように、先進各国の中央銀行が実施した政策です。

かいつまんで言うなら、以下のような政策です。

リーマン・ブラザーズのような大銀行の破綻にも対処できるように、中央銀行に莫大な金融資産を用意させる


この政策に従って、日銀はお金を擦り続け、2013年時点で135兆円に過ぎなかったマネタリーベース(お金の総量)が、2019年12月時点で569兆円にまで拡大しているのです。(グラフの500兆円は、2019年1月時点)


2008年のような悪性の暴落はおそらく二度と起こりません。


東証市場(時価総額は推計562兆円)が急激な収縮に見舞われても、日銀に補えるだけの介入能力(569兆円)があるからです。

政府が見せるNISAへの自信は、2013年以降、格段に強化された中央銀行の購買力に裏打ちされています。

これは、投資を始めていない人にとっても強力な安心材料とみなせるでしょう。


2. お金持ちはみんな投資をやってる【始めていない人は、危機感を持ったほうがいい】

投資を「始めるか否か」に選択の余地はなく、始めなければ没落を余儀なくされる時代が迫っています。

投資を始めないと時代に取り残されるのは確実【後進国の発展がパイの拡大を促す】

それでも投資を渋る人の心理状態は多分こうです。

2013年から日経平均はだいぶ伸びたので、今買ったら落ちて損しそう。

これは杞憂に過ぎません。

2つ理由を挙げます。

① 2013年以降の株価の伸びはバブルではなくインフレ
② 途上国の発展によるパイの拡大が確実


① 2013年~2019年1月にかけてマネタリーベースは約3.7倍増加しました。

同期間中の日経平均株価の伸びは約1.6倍に過ぎません。

お金の総量が増えたのですから、日経平均株価が連動上昇するのは当然です。

しかし、日経平均株価の伸びよりも、マネタリーベースの伸びの方が大きい以上、バブルと呼ぶことはできません。


2013年以降の高騰はバブルではなく、通貨増量によるインフレです。

しかも、日銀の量的金融緩和は、いまなお継続中です。

マネタリーベースの膨張が今後も続く以上、大暴落に見舞われるリスクよりも、更なる高騰を迎える可能性の方が高いといえます。

あとあと「買いたい」と思ったところで価格が伸びきっていれば手遅れですし、個人が満足のいくトレードを行えるようになるまで最低1年はかかります。

技術を持たないまま参入したところで、全資産を投じて致命傷を負うだけです。

「どうせいつか始める」のですから、今すぐ始めましょう。

「投資1年目にすべきこと」は↓の記事にまとめてあります。

www.ossanns-oblige.com

② 途上国の発展によるパイの拡大が確実

昨今では、インドが、中国に続く成長市場と見込まれています。

さらにその先には、アフリカ、中東、東欧、南アメリカが控えています。

こうした市場の成長過程で確実にバブルが発生し、その度に株価を押し上げるでしょう。


今でこそ先進国であるアメリカや日本も、かつては新興国でした。

発展途上の新興国から先進国へと脱皮する契機は「バブル」が務めます。

バブルとは、過剰評価のことです。

後進的な国が実力を備え始めると、成長国の伸び代から利益を得ようと投資が殺到します。

しかし、資金流入は急激である反面、実力はそう簡単には伸びません。

やがて、期待が一人歩きして価格の膨張が実態と乖離し始めます。

つまり、過剰評価です。

当然、過剰評価が放置されることはないため、いずれ、急激な買いが売りへと急転し、坂道を転がり落ちていくような暴落を迎えます。

これがバブル崩壊のプロセスです。

このバブル崩壊は、「多くの犠牲者」と「パイの拡大」という2つの影響を残します。

1920年代のアメリカ、1980年代の日本でそうであったように、「借金」を背負ってまで投資を始める素人が最初の生贄になります。

自殺者まで出る始末であり、その印象が強く受け止められたため、バブルは良い印象を持たれません。

しかしながら現実として、バブル崩壊を経験した国の繁栄は、そこで終わりません。

なぜなら、バブルを通して拡大したパイ(新しく増えたお金)が見放さないからです。

バブルの発生は、国家の潜在性に対する一定の評価に起因しており、国家の潜在性が認められる以上、マネーは現実的な成長を織り込みながらその国へと戻ってくるのです。

またバブルの経過は、パイの拡大を伴います。

融資(借金)とは、存在しないお金を数字的に仮定し、相手に貸す行為だからです。

借金を背負う人が現れるたびに新しいお金が創造され、パイの規模が拡大します。

つまり、バブルの生成→バブルの崩壊を繰り返す中で、地球全体のパイの規模は拡大の一途を辿るのです。


冒頭で述べた通り、成長国の候補には、インド、アフリカ、中東、東欧、南アメリカといった国々が控えています。

こうした国々における将来的なバブルの発生は確実であり、10年〜20年単位での「パイの拡大」は確実です。

国際金融の時代ですから、世界で拡大したパイは、日本の株式市場にも影響を及ぼします。

したがって、長期目線で株価の上昇は確実なのです。

購入を検討し始めた時に、価格が伸びきっていれば手遅れです。

決断は早めに終わらせましょう。


格差競争は国境を越える【裕福な後進国民が台頭する】

投資は、インターネットさえ利用できれば誰でも開始できます。

国籍も問わないので、投資で稼ぐことに、先進国民・後進国民の区別はありません。

日本人は先進国民としてのプライドを持っていますが、投資をしなければ、台頭してくる裕福な後進国に追い抜かされるだけです。

先進国民としてのプライドを保ちたいなら、今すぐ始めるべきです。

投資を始めないと老後の安全も守られない【政治<経済の時代だから】

政府も国民の投資を推奨しています。

年金財源の不足を、株式の配当収入によって補填したいためです。

自身の劣勢を鑑みて、優勢な企業に国民の保護を任せようとしているのです。

見方によっては無責任ですが、1991年以降の変化を考えれば仕方ありません。

ソ連崩壊によって社会主義が否定された1991年は、資本主義の暴走にストップをかけていた制御装置が消去された年でもありました。

「小さな政府」の時代において、政府の財源は逼迫を極める一方、大企業の総資産は黒字傾向で膨らみ続けます。

企業のやりたい放題が横行し、カットされた法人税の負担が、民間給与へのしかかります。

一方で、企業の成長とともに、株で大儲けをする個人が増えたことも事実です。

2013年から2017年にかけて、富裕層の世帯数は、100.7万世帯から126.7万世帯へと約26%増加しています。

個人としても、この現実に冷静に対処すべきです。

つまり、弱体化を続ける政府の年金から、富を増し続ける大企業の配当へと、老後の依存先を変えた方が賢明です。

窮乏著しい政府の年金は、高確率で貰えません。

しかし稼ぎ続ける企業に乗っかれば、配当収入で老後の安定性が格段に高まります。

企業の株式・債券を所有するだけで、あなたの立場は出資者です。出資額に対して1〜5%ほどの利息収入が確定されます。

しかしながら、貰うことのできる配当額の合計は、(1株あたりの配当金×株式の所有枚数)で決まります。

1株あたりの価格が上昇すれば、株式の所有枚数を増やすことは困難になります。

手を打つなら、やはり急ぐに越したことはありません。


3. 投資を始めるにはどうしたらいいの?

投資を始めるのは簡単です。

まずは、堅実な投資をするか、賭博をするかを決めましょう。


「堅実な投資」の場合

株になります。

株取引は、信頼のおける証券会社を選べば心配ありません。

金、銀、プラチナといった貴金属、投資信託、外国債なども、まとめて証券会社から購入できます。


「賭博」の場合

仮想通貨かFXになります。

仮想通貨は、日本の取引会社は利益主義の傾向が強いため、外国の取引会社を利用するのがおすすめです。

FXは、株取引で使う証券会社でだいたい対応していますが、私の専門外なので論じません。

初めはレバレッジ(借金)に手を出さないと誓っていた人が、レバレッジで破産していくパターンが多く、何らかの闇が潜んでいる模様です。



どこの会社を使えばいい? ⇦ 安定重視の人→SBI証券(株式)、賭博したい人→バイナンス(仮想通貨)

賭博したい人→バイナンス(仮想通貨)

まず、賭博から説明します。

パチンコが主題である本記事の読者は、賭博趣味の人が多いでしょう。

そうした人へは、迷うことなく「バイナンス」をお勧めします。

最大の理由は、ボラティリティ(飛び交うお金の多さ)の高さです。

株式において1年間に分配される配当は、出資額に対して1~5%程度に過ぎません。

非常に安定している反面、刺激には欠けます。

一方、バイナンスが扱う仮想通貨は、1日に10%、高い時は30%〜100%程度動くことが少なくありません。

もちろん株にも上昇株は存在しますが、新興市場である分、現れる頻度は、仮想通貨の方が圧倒的に多いです。

まだ銘柄の価値が明確に定まっておらず、単純な期待で相場が上下するマネーゲームの舞台と化しているからです。


もちろん、銘柄の価値が明確に定まっていないことは、「不安定」というリスク要因も抱えることになります。

1日に+20%伸びることもあれば、-20%削られることもあります。

まさに、賭博です。

しかしながら、欧米コインと中華コインの2つに分かれる仮想通貨は、米中対立の動向に影響を受けやすい状況にあります。

実際の相場も2つのコインで明暗が分かれがちで、状況を適切に推察できれば、勝率は格段に上がります。

実際に、2年目である私の2019年の戦績は+45%でした。


安定重視の人→SBI証券(株式)

堅実に利益を得たいという人は、政府の推薦するNISA枠(株)を活用しましょう。

NISAのメリットは、なんといっても配当・売買の利益に税金がかからない「非課税枠」であることです。

仮に、100万円で購入した株を500万円のときに売却したとします。

売買した時の利益は、差額の400万円です。(証券会社の手数料を0円とした場合)

株の売買益は「キャピタルゲイン」と呼ばれ、通常の口座で取引を行った場合、税率20.315%の適用を受けます。

400万円の利益に対して81万2,600円もの税金が生じ、手元には318万7,400円しか残りません。

一方、NISA口座で取引を行った場合、売買益にかかる税率は0%です。

利益の全て(上の例だと400万円)を手元に残すことができます。

売買益だけでなく配当益への課税もありません。

これはシンガポールやドバイなどの国に見られる「タックスヘイブン」と同じ仕組みです。


しかしながら、無制限に許してしまうと、政府の税収面にデメリットが大きすぎます。

そこで、各NISAごとに、年間の投資上限額が定められています。

◯[NISAの種類(期間 : 対象年齢) → 年間投資枠の上限]
・一般NISA(2014年~2023年 : 20歳以上)→ 年間120万円
・積立NISA(2018年~2037年 : 20歳以上)→ 年間80万円
・ジュニアNISA(2016年~2023年 : 0~19歳)→ 年間40万円

ただし、上記の制限は、各NISA口座へ新規に入金できる金額の年間上限です。

前年度までに口座内に積み上げた資産は、上限額の対象に含まれません。

口座内で実際に運用できる金額は、(前年度までの資産額+年間投資上限額)です。

一般NISAの場合、10年間で入金できる最大の額は、1,200万円ということになります。

これに期間中の資産価値の変化が加わりますので、運用期間が長ければ長いほど、動かせる金額も増大します。

つまり、NISA口座での運用期間が長いほど、資産を大きく膨らませる仕組みとなっているのです。

問題は下落の可能性ですが、日本株も伸び代がありますし、先述の理由から大きく下がることはありません。

それに外国株へも投資可能なので、成長国へ投資すれば、安定的な資産の伸びが期待できます。


基本的に手数料無料。NISAの使い方まで解説

NISA口座が、稼げる仕組みであることはご理解いただけたと思います。

残る問題は、「どの証券会社を利用すればいいか?」です。

結論から述べますと、証券会社はSBI証券に登録すればOKです。

理由は消去法です。

2018年3月末時点において、日経新聞が定める「主要証券会社」は以下の5社です。

・SBI証券
・楽天証券
・マネックス証券
・松井証券
・auカブコム証券

この中で、SBI証券以外を足切りした理由は次の通りです。

・楽天証券・・・手数料は安いが、楽天の販売メールが届く
・マネックス証券・・・取引が3,000万円を超えると手数料が爆増
・松井証券・・・規模の大きな会社なので、手数料も高い
・auカブコム証券・・・三菱UFJ・グループの子会社ということもあり、手数料が高い

もちろん、「松井証券」や「auカブコム証券」の手数料の高さは信用の裏付けです。

しかしながら、SBIホールディングスの主要株主には、大手の証券会社と同様、アメリカの大手銀行が名を連ねています。

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当然、監査や業務管理に対する指導も厳粛に行われているでしょう。

実際に、私も利用していますが、サービス面で困ることは全くありません。

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手数料も適切で、口座管理や注意事項に関するお知らせも丁寧なため、非常に高い信頼を置いて利用しています。

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SBI証券の現物取引にかかる手数料

外国株式の網羅性も高く、米、中、韓、露、ASEAN諸国、海外ETFと、幅広く投資でき、投資のプロに運用を任せる投資信託も用意されています。

口コミの評判もよく、私が見る限り最もコスト・バランスに優れた証券会社です。

株初心者は、SBI証券を選べばストレスなく株取引を行えるでしょう。


投資初心者が絶対に守るべきルール

仮想通貨、株のどちらをやるにせよ、投資1年目のルーキーはある条件を満たさなければなりません。

詳しくは↓の記事に記したのでご参照ください。

これから投資を始める人は、目を通しておくと損失が80%くらい減ると思います。
www.ossanns-oblige.com