Ossan's Oblige ~オッサンズ・オブリージュ~

文化とは次世代に向けた記録であり、愛の集積物である。

【年金不安、撃破】今すぐ株式投資を始めた方がいい理由4つ【マイク・トラウトとノーラン・ライアンの格差】

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インターネットの発達は、社会の一定層にのみ開かれていた投資行為を大衆に開放しました。

「アベノミクス」、「暗号通過」など、投資に関する話題が世間を賑わせていることが何よりの証拠です。


私の場合、アベノミクスにも仮想通貨の爆上げにも出遅れ、完全にバブル相場から取り残されてしまいました。

そして、「なぜ早く始めなかったのか」と今激しく後悔しています。

では、なぜ投資を行わなければならないのでしょうか?


その理由を説明したいと思います。



国の社会保障政策に頼れないから

株式は、配当という不労所得を生み出す特徴をもちます。

出資に対する報酬という形で、企業から出資額に応じた配当報酬を受け取ることができるのです。


とはいえ、お金は労働の対価として得るべきであり、不労所得に頼る人ばかり現れては社会を維持することができなくなります。

これは当然の常識です。


しかしながら、われわれが暮らす日本では、老後の生活を国の社会保障制度だけに頼ることは難しい状況になっています。

少子高齢化に紐づくさまざまな問題に直面し、国の支払い負担も相当重くなっているからです。


国から年金を貰えるかわからない以上、老後の安全は各自が自分で確保しなければいけない時代に既に突入しています。

特に年齢が若い世代ほど、それは強く求められるでしょう。

「大勢の高齢者を小数の若者で支えなければならない」からです。

現実的に動いて安全な老後に備えるか、理想をとって高齢日雇いアルバイターになるかという世界に我々は生きています。



年金制度が成立したとき、支払い開始年齢は55歳でした。

時代と共に引き上げられ、現在の支給開始年齢は65歳です。

これは、政府の財源不足、労働力不足といった問題が色濃く反映された措置といえるでしょう。

こうした問題は解決するどころか悪化する一方ですから、支給開始年齢がさらに引き上げられても不思議ではありません。

事実、60歳→65歳の引き上げが決定した1994年から25年経過しており、そろそろ追加引き上げの議論が起きてもおかしくないタイミングです。

明日、支給年齢70歳への引き上げ(70歳まで現役)が決定してもおかしくありません。

70歳となると、健康を維持することさえ簡単ではない年齢です。安定収入がなくなると、さらに難しくなるでしょう。


しかし、付加的な収入があれば、なんとかなりそうです。

それが投資です。

たとえば株式投資は、年金と同じような側面があり、積み上げた金額に応じて毎年対価(配当収入)を受け取ることができます。

支払ったお金は、企業の活動原資となり、企業が生み出した利益が対価として出資者(株主)に配分されます。

受け取ることのできる比率は、出資に対して、だいたい日本なら1~3%、米国株なら3%~5%が相場です。

100万円を安定した会社に出資すれば、毎年何もしなくても総額1~3万円(日本)、3~5万円(米国)の安定収入を得ることができるのです。


ちなみに、公的年金運用の運用損(2018年10~12月期の運用損が14.8兆円)がメディアを賑わせていました。

公的年金運用が投じていたのも企業の株式ですが、これはあまり気にする必要はないと思います。

株式において、目先の株価の上下は些細な問題に過ぎません。

倒産することなく高利回りの配当を受け取り続けることさえできれば、目的は達成したも同然なのです。

※もちろん1株100円で購入した株式が業績アップで1株200円まで上がった場合、売り抜ければ所有している株式(枚)×値幅(100円)が純利益となります。(実際には手数料や税金20%ほどが引かれます)



年金制度との違いは、破産の恐れがあること、出資直後から配当資格を得られるの2点が考えられます。

国家ほどの信頼がない民間企業には、当然倒産リスクがあるので、出資した企業が倒産してしまうことも有り得ます。

そうなった場合は、積み上げてきた資金が台無しになります。

もう一つの大きな違いは、出資と同時に配当を受領する権利が付与されることです。

その年の配当支払日までに購入していれば、年度ごとに決定される1株あたりの金額を受け取ることができます。

年金のストレスは、支払いから受け取るまでの期間が長すぎることですが、株式は出資した年度から対価を受け取る点に特徴を持ちます。


つまり、退職後~年金支給開始年齢(現在65歳)の間のサバイバル期間を行きぬく原資として、株式収入は最適の収入候補といえます。

株式投資最大のリスクである破産リスクも、長い年月を生き残ってきた大企業に投じれば縮小できます。

利益を生み出す能力の高さ、余剰金の蓄え、高度人材の調達の容易さなどから、サバイブできる可能性が高いからです。


パチンコや無駄なゲームにお金を出している人がいるなら、将来に備えて、今すぐお金を投じる対象を優良株式に切り替えるべきだと思います。


インフレ圧力を回避するため

2019年の米国メジャーリーグの最高年俸は、マイク・トラウト選手の$35,833,333(39億4435万円)です。

40年前の1979年、同じ米国メジャーリーグの最高年俸は、ノーランライアン投手の$1,170,000(1億2878万円)でした。

8年目のトラウト選手は、新人王を獲得したルーキーイヤーから連年に渡り活躍を続ける27歳の選手です。
2018年も打率3割、本塁打39本を達成しました。

いっぽうノーランライアン選手といえば、MLBのシーズン最多奪三振記録・通算最多奪三振記録保持者の選手です。

現在存命中の72歳の氏も、27年間の現役生活で球界屈指の成績を積み上げた選手です。

1979年、13年目のシーズンを迎えた彼は、防御率3点代ながら16勝をマークし、前年までと同様チームに貢献しています。

投手と野手の違いはあるとはいえ、2018年のマイクトラウト選手の活躍と1979年のノーランライアン選手の活躍に大きな差はないでしょう。


しかしながら、成績の評価額にいたっては、実に30.6倍の隔たりがあります。

2018年の日本プロ野球で打率.265、25本塁打を残した中田翔選手の年俸は2.8億円でした。

1979年当時、世界最高のMLBという舞台で飛ぶ鳥を落とす勢いだったノーランライアン氏は、2018年の中田選手の半額にも満たない1億2878万円の給与で働いていたことになります。


こうした給与の差は、ひとえにインフレーションの進行の結果に過ぎません。

人口増加に従い経済の規模が大きくなると、お金の量を増やさなければ経済活動に支障をきたすようになります。

パイを取り合う人が増えたのにパイが小さいままだと、苛烈な奪い合いに発展するからです。

そのため、人口規模が増大するに従い(=経済規模の増大)、政府が新たにお金を刷って対処してきたのです。

その結果、起きたのがお金の希少価値の下落です。

地球上の絶対量が少ない金が代表するように、資産価値は希少性に左右される傾向があります。

40年前よりもお金が刷られすぎた結果、希少性を失ったお金の価値が低くなっているのです。

そのため、同じ成果に対して報酬を支払うにも、お金の価値が落ちているのですから、多く積まなければなりません。

その結果が2018年のマイクトラウト選手と1979年のノーランライアン選手の年俸30倍格差となって現れているのです。


とはいえ、お金の価値が目減りしたとはいえ、流通しているお金の種類は同じです。

1970年代の現役世代は、相対的デフレ時代に稼いだお金で、インフレーション発動後の現代社会を生き抜かなければならないのです。


とはいえ、今若い世代も笑っていられる話ではありません。

お金の量は地球上の人口に連動するからです。

地球人口が増え続ける以上、これからもインフレ傾向は続く可能性が極めて高いのです。

今の現役世代が老後を迎えたとき、スーパーマーケットの値札は今よりも高額な数値を示していることでしょう。

パン1つが500円になっているかもしれません。

そうしたとき、古い時代に蓄えたお金では、確実に支障をきたすことになります。

これを回避するには、その時代の水準で得ることのできる収入を確保しなければなりません。


結果からいうと、ベストなのが株式の配当です。

配当収入は、インフレ差を織り込んでくれるのです。


なにしろインフレは、企業活動に直接影響を与えます。

インフレが起きて商品の価格が上がれば、収益も連動して大きくなります。(運営コストの高い業種は、コストも上がるので例外)

収益が大きくなれば、利益も大きくなり、投資家に支払う配当額も増えることになります。

インフレ対策という面でも株式は適しているのです。




格差の恐怖から逃れるため

冷戦を終えて以降の世界は、資本主義の純粋化の時代に突入しています。

つまり、格差を調整するための社会主義的な措置が取り払われ、格差が肯定される社会情勢となっているのです。

極端な金持ちと極端な貧者が量産され、その違いが当然のものとみなされるようになります。


インドのカースト制度のようなものと思ってください。

カースト制度には、主に4段階の階層があり、その下に最下層の階級が用意されています。

資本主義はお金の量で人間の価値を評価するシステムなので、お金の量に応じて、各自に階級が割り当てられます。

インドのカースト制度における最下層民はダリッドですが、「アンタッチャブル(不可触民)」という名称が示すとおり、触ることも忌避されるほど人間扱いされていません。

社会の最下層の仕事を割り当てられ、糞尿処理のような仕事に従事しているボロボロの服を着た人々です。


資本主義に生きる人々は、カーストほど極端ではなくとも、それぞれの位に応じて階級を割り当てられます。

収入や資産が低くなると、望むと望まぬに関係なく、低カーストを割り当てられます。そのように見られるのです。

そうした時、絶対に避けたい低い社会階級を割り当てられるリスクが、老人ほど高まるのは、前のインフレの項で説明したとおりです。


つまり、お金のない最下層民扱いを避けるためにも、今から株式投資を蓄えて、老後の安全収入につなげておく必要があるのです。


圧倒的に成長でき、人間的実力が上がる

株式はお金を投じるだけで安定収入が得られる仕組みです。
しかし、投じる銘柄を厳選しなければ容易にお金を失います。

ただ参入すればよいのではなく、どこにお金を投じればリターンが見込めるかという判断力を問われるのです。

この力を培い、維持するために、参入と同時に絶え間ない学習義務が発生するといって間違いありません。

とはいえ、学校のお勉強とは違って、利益に直結する問題なのでアドレナリンが出るレベルで必死に勉強できます。

その間の充実感は高いものがあります。

また学習を終えた時、まだ判断力が十分でなくとも、学習を行う前よりかは確実に成長できているはずです。


その積み重ねが人生の差となって現れます。

資産管理に責任が発生するので、嫌でもマネジメント能力が身についてきたりします。

経済のいろは、国の傾向といった知識を求める過程で幅広い知見も身につきます。


であるならば、できるだけ早く株式投資を始め、学習を積み重ねる必要があります。

積み重ねの差が人生の差となるなら、早く始めなければ、実際に行動している人に遅れをとることになるのです。


株式投資を始めるリスク

株式の本分は配当収入を狙った長期投資。

という基本はわかっていても、自分のお金を投じたとなると、日々の値動きが気になって仕方なくなるものです。

そうしたザワザワ感は確実にあなたの集中力を奪うことになるでしょう。

特に大暴落にでも直面した場合、結構な憂鬱感に襲われることになります。

本業に全力フルコミットしたい、人生を捧げたいという方には、マイナスに感じる影響が起こるかもしれません。



しかしながら、人生というスパンで考えたとき、老後への備え、最下層階級への転落防止、圧倒的成長など、受ける影響は確実にメリットの方が大きいと確信しています。

習うより慣れろという部分が大きい分野なので、「始めたほうがいいのかも?」という意識があるなら、今すぐに始めた方がかえって時間の節約になってお得です。

どうせいつか始める日が来るのでしょうから、今はじめてしまいましょう。